1国土工営のトリニテーシステム
国土工営と東海税理士協同組合が業務提携し、委任者と税理士と国土工営が、三者契約により三位一体で相続税の円滑・的確な納税の実現をはかります。
国土工営が受領した売買手数料・物納条件整備報酬の20％（原則）が税理士へ指導・助言報酬として支払われます。
詳細はこちら 国土ニュースはこちら2日税不動産情報センターの不動産情報サービス事業
関与先などの不動産に関する、売却・購入から相続対策や評価、有効活用までの様々な情報サービス事業です。
詳細はこちら3名鉄協商の不動産関連事業
立体駐車場やコインパーキングなど、様々な土地活用から管理運営までの事業です。（紹介特典・紹介手数料）
4東京建物不動産販売の不動産事業
不動産の無料査定・売却・購入のお手伝いなど、不動産全般のコンサルテーション事業です。
詳細はこちら5住友林業の住宅斡旋事業
戸建て住宅などを割引価格で斡旋しています。
6大和ハウス工業の住宅斡旋事業
分譲マンションを割引価格で斡旋しています。
（東海税協広栄会 提携）
